佐川急便の再配達で住所変更する方法はあります。
佐川急便には原則として転送サービスはありませんが、再配達時に住所変更することは可能。
もし荷物の受取日が引っ越しの日や帰省の日をまたいでしまう場合など、受取り希望の住所が変わってしまっても慌てずに対処しましょう。
そこで今回は、再配達時に別の住所で荷物を受け取る方法について詳しくご紹介したいと思います。
佐川急便の再配達で住所変更する方法
佐川急便の再配達で住所変更する方法はいくつかあり、時間指定も同時に変更することができます。
なおいずれの方法でも「お問合せ送り状№」は必要です。
担当のドライバーに連絡をとる
この方法が一番確実でしょう。
変更希望の住所が同じ担当区域内であれば無料で変更してもらえます。
担当営業所に連絡する
担当営業所に連絡して追跡番号を告げ、今荷物がどこにあるかを追跡してもらい、希望の配達場所への変更手続きをとります。
ネット上から変更する
佐川急便のHPに登録しておき、ネット上から受取場所の変更を依頼することもできます。
アクセス先はこちらです。
https://k2k.sagawa-exp.co.jp/uketori/sagawa/web/k-uke.jsp
注意点
①変更希望の住所が初回の配達場所と同じ担当区域内であればよいのですが、担当区域外であれば希望の配達場所までの運賃が新たに発生します。
その場合は受取時に着払いで支払うかたちになります。
②初回の配達は発送時に指定された住所に限られます。なので荷物が届く前に、別の住所に届けてほしいと思っても、一旦は元の住所に届くことになります。
そのため、例えば自分が引っ越したあとの家にすぐに別の人が入居してしまった場合など、荷物は自分に代わって新しく入居した別の人のところにへ届いてしまうことになります。
再配達でコンビニ受け取りにする方法
再配達でコンビニ受取りにする方法、というかコンビニ受取にできる方法は、「ご不在連絡票」に「ローソン受取の依頼が可能」と記載されている場合のみです。
佐川急便の荷物を受け取れるのはローソンとミニストップのみですが、このうち再配達で指定できるのはローソンだけだからです。
またコンビニ受取サービスは佐川急便が送る側の法人に対して行うサービスです。
なのでコンビニでの受け取りを希望する場合は、ネットショッピングなどで使う店舗で、あらかじめコンビニ受取サービスを導入しているかどうかを確認して、事前に「コンビニ受取り」を選択する必要があります。
注意点
着払いの荷物はコンビニ受取の対象外となっています。
また、コンビニ受取サービスは、前述のように佐川急便が法人に対して行うサービスなので、個人対個人の取引ではコンビニ受取はできません。
コンビニなどにある宅配便ロッカーなら受け取れる
「ご不在連絡票」に「ローソン受取の依頼が可能」と記載されていなくても、駅やスーパー、コンビニなどにある宅配便ロッカー「PUDOステーション」で受け取ることはできます。
申し込む場合は「ご不在連絡票」に記載されている「不在受取先変更」欄のQRコードを読み取ります。
その場合も「お問い合せ送り状No.」は必要になります。
申し込みが完了すると、「PUDOステーション」のロッカーを開けるためのパスワードなどがメールで送られてきます。
再配達で転送はできるのか
「再配達で転送はできるのか」という問いの答えは、「原則的にはできない」ということになります。
というのも佐川急便では 公式サイトに原則として荷受人の側で荷物の配送先を変更することはできないと謳っているからです。
https://www.sagawa-exp.co.jp/send/faq.html
とはいえ実際にはやむを得ない事情で別の住所への転送が必要になる場合はありますよね。
そんなときは配達の担当営業所に連絡してみると対応してくれる場合もあります。
なので、まずは電話で担当営業所に相談してみましょう。
その際にも「お問い合せ送り状№」は必要です。
再配達の住所変更は何回まで？
再配達の住所変更は何回までならよい、ということはありません。
それは、佐川急便では転送サービスそのものがないので、届け先を変更するには何回目でもその都度あたらしい申請になるためです。
例えば引っ越し日をまたいで通販でたくさん買い物をしてしまった場合など、何度も再配達の住所変更をしなければならない事態が発生する可能性があるかもしれません。
そんな時は、後々の二重三重の手間を防ぐためにも
・通販では転送サービスのある業者を指定する
・通販サイトのアカウント情報はできる限り早めに更新する
・必要な範囲の転居通知は早めに
などの対策が必要でしょう。
何度も変更しなくてすむように、時間帯を確認しておくと良いですね。
＞＞佐川急便の再配達時間は何時まで？当日受付時間と遅くに受け取る裏技
変更できないケース
変更できないケースは、受け取る荷物が代金引換で、変更を希望する住所が最初の住所とは異なる営業所の管轄にあった場合です。
この場合の変更依頼は受け付けられず、荷物は送り主に返送されることになります。
そんなときは、もし自分で行ける距離になるなら営業所に連絡して営業所止めにしてもらうという選択肢もありますが、その際も「お問合せ状№」は必要です。
引っ越しなどで遠く離れてしまい、元の住所近くの営業所にはとても行けないようなら、一旦送り主に返送されてから再送してもらうことになってしまいます。
